漢方の薬草は秋田で…中国では安定供給に不安
秋田県内で休耕田を活用して漢方薬原料の薬用植物を栽培する動きが広がっている。
主な原料調達先を中国から国内へと変更したい漢方薬メーカーと、米価下落などの逆風下での生き残りをかける農家側の思惑が一致。農家は生産組合を組織して薬草栽培のノウハウを共有するなど高収益の農業経営を模索する。
同県南部の羽後町では、2012年12月、35軒の農家が集まり薬草生産組合を発足させた。3ヘクタールで婦人病などに効く漢方薬の原料となるトウキを栽培し、昨年秋には初収穫を終えた。単位面積当たりの売り上げは、稲作の1・5倍以上という。
無農薬栽培のため手間がかかり、農機改造などの初期投資も必要になるなど課題もあるが、昨年末に開いた新規加入の農家を募る説明会には約90人が出席。栽培や加工方法、採算性などの説明に聞き入った。佐藤義彦組合長(50)は「半数は組合に入ってくれるのではないか」と手応えを感じる。
生産者にとって心強いのは、需要が確実に見込めることだ。国内メーカーの主な原料調達先は中国だが、品質や供給の安定に不安があり、さらに円安傾向でコスト高になってきている。同組合はメーカー側から栽培面積を30ヘクタールに増やすよう求められている。仙北市でも14年春に生産組合が発足。2ヘクタールで芍薬しゃくやくなどを栽培する。
国産原料に対する漢方薬メーカーの期待は大きい。業界団体の「東京生薬協会」(会長=藤井隆太・龍角散社長)は13年2月、「生薬の里構想」を掲げる美郷町と協定を締結。同町では、のどや肝臓の薬の原料となる甘草かんぞうなどの栽培が行われている。同協会の担当者は「東北には元々多くの薬草が自生し、栽培の歴史もある。土壌調査で原発事故の影響が見られなかった」と説明する。2015年01月04日 14時02分 Yomiuri
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