地熱発電：温暖化対策で評価 課題は
◇安定性高くＣＯ２排出少ないが、火山国・日本で建設進まず
「地熱発電」が世界で見直されている。発電に伴う二酸化炭素（ＣＯ2）排出がごく少ないため、地球温暖化対策として注目されているのだ。しかし日本では９９年を最後に新たな発電所は建設されていない。地熱発電の可能性と課題を探った。【大場あい】
◆天然のボイラー利用
「地熱発電はどんどん増えているが、（火山国の）日本が増加に貢献していないのはもったいないことだ」。独ポツダムの地球科学研究所で地熱発電のプロジェクトリーダーを務めるフュンゲス博士は話す。
地熱発電は、地球内部の熱で作られた蒸気でタービンを回し、そのエネルギーを電気に変える。深さ１～３キロの穴を掘り、蒸気や熱水を取り出す。火力発電が石炭などを燃やして作った蒸気でタービンを回すのに対し、地熱という「天然のボイラー」を利用するわけだ。
温暖化対策として注目される「再生可能エネルギー」の中でも、太陽光や風力などが季節や天候に左右されるのに対して地熱は安定性が高く、２４時間 発電できる。日本地熱学会会長の江原幸雄・九州大教授は「燃料を輸入する必要がなく、温暖化対策とエネルギー安全保障の両面でメリットがある」と強調する。
（http://www.museum.kyushu-u.ac.jp/MINE2001/04/04-08.htmlより）江原教授によると、地熱発電には高温（一般的には１５０度以上）▽蒸気や熱水▽蒸気などがたまる地層の割れ目－－の３条件が必要だ。条件がそろうのは火山の近くが多く、発電に使える地熱の国別資源量と活火山の数はほぼ比例する。
火山国の日本は米国、インドネシアに次ぐ世界３位の地熱資源国だ。産業技術総合研究所（茨城県つくば市）の推計によると、地下の蒸気・熱水を活用 すれば国内全発電所の約１割に当たる２３４７万キロワットの電力を生み出せるという。だが、地熱発電所は全国に１８カ所（自家用発電含む）。発電設備容量 （発電能力）は約５３万キロワットにとどまっている。
◆世界で増える発電量
一方、世界の地熱発電量は右肩上がりだ。世界６５カ国の専門家が参加する国際地熱協会によると、０７年の発電設備容量は約９７０万キロワットで、００年から２割以上増えた。火山国でないドイツも、欧州各国と共同で地熱活用に取り組む。ドイツの場合、地下の浅い部分から高温の蒸気を取り出すのが難しいため、３・５キロ程度の深い穴を掘り、さらに１００度未満でも沸騰する液体を使って蒸気を作り出すプロジェクトが進行中だ。
国内で地熱発電所が増えない背景には、蒸気を取り出すための穴を掘る工事費など費用が高くつく▽立地に適した場所が、開発できない国立公園内にあることが多い▽温泉の枯渇や泉質への影響などを懸念する温泉関係者の反対が根強い－－などがある。
地熱発電所の立地可能性を調査している独立行政法人「新 エネルギー・産業技術総合開発機構」（ＮＥＤＯ）は８０年以来、約７０地域で調査を実施したが、実際に発電所を建設し運転開始までこぎ着けたのは５カ所だけだ。
◆普及へＰＲ努力必要
江原教授によると、ニュージーランドで５０年代、くみ上げた熱水を地下に戻さなかったため、熱水が枯渇した事例があった。ただしその後は日本を含む各国で、熱水を戻すなど環境に配慮した方法が採用された。資源エネルギー庁によると、国内の地熱発電所で温泉に影響が出た例は把握していないという。
同庁は昨年１２月、「地熱発電に関する研究会」を発足させた。地熱発電が普及しない理由や環境への影響などを明確にした上で、今春にも普及に必要な施策を提案する。同研究会委員でもある江原教授は「地熱はすばらしい国産エネルギーだが、これまで正しい情報を伝える機会も少なかった。国の政策として 進めるのと並行して、地熱エネルギーを知ってもらう努力も必要だ」と話す。
◇「財政再建の柱」／「源泉に影響」 群馬で嬬恋村、草津町対立
群馬県では、嬬恋（つまごい）村の地熱発電所建設計画に、隣接する草津温泉が猛反対。財政再建を地熱に託す嬬恋村と、自然湧出（ゆうしゅつ）量日本一を誇る源泉を守りたい草津町の主張が対立している。
村が地熱発電にこだわるのは、財政再建への期待からだ。バブル期のインフラ整備で借金を抱え、０７年度決算では、収入に占める借金の比率（実質公 債費比率）が２５％を超え、再建努力が必要な「早期健全化団体」になった。全国有数のキャベツ生産地としても知られるが、村は再建策として地熱発電に頼る ことを決めた。熊川栄村長は「村に眠る資源を、環境に負担を与えずに有効活用できる」と強調する。
一方、草津町は源泉への影響を恐れる。嬬恋村が建設候補地として挙げた草津白根山のふもとの石津地区は、草津温泉の主な源泉７カ所の一つ「万代（ばんだい）源泉」から約３・５キロと近い。町は「ボーリング調査だけでも湧出量や湯温に影響が出る」と警戒する。８０年と９７年にも計画が浮上し、草津 町の反対で頓挫した経緯がある。
昨年４月、嬬恋村がＮＥＤＯに補助を申請すると、草津町は町を挙げての反対運動を展開。７月には町民集会を開き、決議文を熊川村長あてに送った。 しかしＮＥＤＯへの申請が０８年度は認められず、騒動は一時沈静化している。想像以上に波紋が大きかったため、村は今年４月の再申請をいったん見送り、安全性や源泉への影響を再度検討するという。【伊澤拓也】（毎日新聞 2009年1月12日 東京朝刊）
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